保険の見直し

火災、風災、水災、水漏れ、賃貸の借家人賠償など、住まいの大きな損害に備える保険です。貯金だけでは対応しにくい場合があるため、必要性が高い補償として確認してください。

地震保険は、家を建て直すためというより、地震後の生活再建資金に近い保険です。ただし保険金額の上限や損害判定により、想定より保険金が少ない場合があります。住まいの形、住宅ローン残高、貯金額によって必要性が変わります。住宅ローン残高や貯金額を見て、必要性を確認してください。

賃貸では、火災や水漏れで借りている部屋に損害を出した場合の借家人賠償に備える意味があります。見直し前に、まず契約内容を確認してください。

家財補償額が大きすぎる契約や、不動産会社経由で割高になっている火災保険は見直し候補です。必要な借家人賠償は残しつつ、補償額と保険料のバランスを確認してください。

事故相手への賠償は高額になる場合があります。必要性が高い補償として確認してください。

自分の車の修理費は、対人・対物賠償のような高額リスクとは分けて考えてください。貯金で対応できる範囲なら、車両保険は見直し候補になります。年式、ローン残高、免責額、保険料を見て判断してください。

自分や同乗者のけがに備える補償ですが、公的保険、勤務先制度、貯金で対応できるかを先に確認してください。対人・対物無制限のような対人・対物賠償とは役割が異なります。貯金、勤務先制度、同乗者の有無、事故時の収入減を分けて確認してください。

事故時に定額で支払われる追加補償です。人身傷害保険と重複しやすいため、優先度は下がりやすい補償です。保険料とのバランスを見て、人身傷害保険などで十分に備えられる場合は、見直し候補になります。

もらい事故などで使う場面があります。保険料が小さい場合は残す選択肢もありますが、家族内や複数契約で重複していないか確認してください。

個人賠償責任保険で足りる場合があります。自治体のルール、家族の利用状況、火災保険や自動車保険との重複を確認してください。

自転車事故、子どもの事故、日常生活で他人に損害を与えた場合に備えます。ただし、火災保険・自動車保険・自転車保険などと重複していないか確認してください。

同じ補償が複数ついている場合、重複分は見直し候補です。

子どもがいる家庭や片働きの家庭で、主な収入を担う人が亡くなったときに生活費や教育費が不足する場合は、必要になることがあります。遺族年金、配偶者収入、資産、団信を確認して判断してください。

会社員か自営業か、傷病手当金、障害年金、勤務先制度、貯金で何ヶ月持つかによって判断してください。自営業・フリーランスは、会社員より慎重に確認してください。

公的医療保険・高額療養費制度・貯金で対応できる範囲なら、見直し候補になります。貯金が少ない時期は判断が変わります。

がんへの備えを考える場合は、治療費と収入減を分けて考えてください。まずは公的医療保険、高額療養費制度、貯金でどこまで対応できるかを確認してください。収入減、自由診療、先進医療への不安をどう見るかで判断してください。

教育費は将来必要になりやすい支出です。学資保険は、保障目的なのか貯蓄目的なのかを分けて確認してください。貯金やNISAなど、他の準備方法と比べて整理することもできます。

老後資金づくりが目的なら、公的年金、NISA、iDeCo、通常の投資など、他の準備方法と役割を比べて確認してください。節税効果だけで判断せず、手数料、流動性、途中解約リスクも確認してください。

保障と運用が混ざるため、内容・手数料・為替リスク・運用リスク・途中解約リスクを確認してください。運用目的が大きい場合は、保険以外の選択肢と役割を分けて考えることもできます。

保険料の払込みを止めて保障を残す方法です。必要な保障が残るか、解約返戻金との差を確認してください。

保険料、補償対象外、年齢による値上がり、免責、上限を確認してください。高額治療に備える考え方もありますが、まずは貯金で対応できるかを確認してください。

壊れても家計全体への影響が限定的なものは、保険ではなく買い替え用の貯金で備える方法があります。